【パソナグループ】企業従業員の防災・減災力向上を支援するeラーニング『そなトレ』を提供開始
パソナグループの株式会社パソナ日本総務部(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長 佐野克也)は、教材学習やVR体験、確認テストを組み合わせた企業従業員向けeラーニングサービス『そなトレ』「防災知識コース(火災・地震・水害)」の提供を開始しました。
近年、気候変動による自然災害が増加していることや、今後発生が予測される大規模地震を背景として、個人だけでなく企業にも防災・減災への備えが強く求められています。
しかしながらその一方で、従来の防災訓練は毎年同じ形式で行われることが多く、訓練の効果や意識の浸透に課題が残っているのも実情です。リモートワークや在宅勤務が普及し、出社する従業員が分散したことから、全従業員が平等に防災教育を受ける機会を確保するのも難しくなっています。
こうした状況を受けて、パソナグループ内のパソナ日本総務部では、eラーニングサービス『そなトレ』の提供を開始しました。
本サービスでは、教材による基礎学習をはじめ、実際の災害時を疑似体験できる360度VRコンテンツ、そして理解度を確認できるテストを組み合わせた三段階のプログラムで防災・減災について学ぶことができます。従業員一人ひとりが災害発生時に求められる「判断力」や「行動力」を身につけられるのです。
出典:www.ocrenger.jp/archives/3387
同サービスでは、企業毎にオフィス環境や希望する空間をVR化して、オリジナルの防災シナリオを組み込むことも可能です。
学習状況や確認テストの結果は自動で集計され、組織全体の防災意識や習熟度を「見える化」できる管理機能も搭載しているといいます。パソナグループは、企業における従業員一人ひとりの防災・減災意識の向上や組織全体の危機対応力強化を支援しているのです。
『そなトレ』の詳細
開始日:2025年6月30日(月)
対象:全国の企業・団体等
内容:企業の従業員向けeラーニングサービス
【特長】
・テキストや動画による基礎学習、危機的状況からの行動選択を実践的に学べる360度VR体験、確認テストの3ステップで知識定着をサポート
・部署や個人の学習状況について設問ごとの正解率や個々の成績をグラフや表で可視化し、進捗を一元管理できる成績管理機能が搭載
・企業毎にオリジナルの緊急時対応ルールやマニュアルの追加やオフィス環境のVR化等のカスタマイズが可能
※緊急時対応ルールやマニュアルの追加費用なし。オフィス環境のVR化には追加料金が必要
料金:100アカウントまで98,000円/年額、追加は、100アカウントごとに73,000円/年額 (全て税抜)
パソナ日本総務部とは
会社名:株式会社パソナ日本総務部
代表者:代表取締役社長 佐野 克也、代表取締役副社長 岩月 隆一
所在地:大阪市中央区北浜東4番33号 北浜NEXU BUILD(北浜ネクスビル)
設立:1987年10月1日
資本金:2,000万円
事業内容:BPO事業(総務・施設管理)、コミュニケーション事業、ファシリティデザイン事業
今、注目される「防災力」とは
世界的でも有数の地震大国である日本は、自然災害が多い国でもあります。地理的に台風の通り道に位置しているため、毎年多くの台風が上陸・接近し、暴風や豪雨、高潮などの被害が起きやすいのです。また、四季の変化が大きく、梅雨の大雨や冬の大雪といった自然災害も珍しくありません。
日本には活火山が多くあるため、噴火による被害も起きやすいといえます。2014年に御嶽山が噴火した際は、多くの死傷者が出ました。鹿児島県のシンボルとして知られる桜島では火山活動が頻繁に生じており、現在でも1日に複数回噴火が起きることもあるほどです。
そこで注目されているのが、「防災力」です。
防災力とは、災害が発生した時に被害を未然に防いだり、被害を最小限に抑えたり、災害から回復したりする能力を指します。具体的には、個人の防災意識や知識、地域住民の連携、行政による防災対策などが挙げられます。
個人はもとより企業や団体においても防災力を高めることで、今後の発生が予測される災害に冷静に対処し、被害を少なく抑えられると考えられます。
まとめ
パソナグループでは防災力・減災力を高めるのに役立つ新サービス『そなトレ』の提供を開始しています。
昨今、日本でも大きな自然災害が連続して発生し、従来では予想もできなかったような大きな被害が生じるようになりました。また、今後数十年の間に首都直下型地震などの大地震が来るともいわれており、日常的に防災・減災に対する意識を高める必要があります。
とはいえ、実際に何をしたら防災・減災への意識を高められるのか、わからない人がほとんどではないでしょうか?
パソナグループでは、そうした人たちに企業レベルで『そなトレ』という学びの機会を提供していることがわかりました。いざというときに慌てないためにも、こうしたサービスを活用し、個人でも企業でも防災・減災意識を高めていくことが大切ですね。
今後ますます重要性が高まっていくと予想される同サービスの展開に期待がかかります!